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事故ではない!「破壊的実験」だ、アップル商標喪失、滑走路前に建ったビル―2011年12月人気記事トップ10

2012年01月01日

2011年12月のアクセス上位記事トップ10です。


1.

「事故ではない。『破壊的実験』だ」高架橋崩落事故で官僚がスゴすぎる言い訳―中国


20111208_写真_倒壊_流行語_高架橋
*画像は山東新聞網の報道


2.

罠にはめられたアップル?!全面敗訴で中国でのiPad商標を失う


ipad
ipad / Sean MacEntee



3.

空港が突然の使用中止、その恥ずかしい理由とは?!史上最速で取り壊されるビル―中国

Airport
Airport / faungg
*image 資料写真。


4.
google+にアップされた衝撃の写真=文革かと見紛う弾圧の光景―チベット(tonbani)

5.
「平民ども、うぜぇ。腹いっぱいならそれで我慢しとけ」官僚の正直すぎる失言が話題に―陝西省

6.
北京の不動産価格が半値になった?!誤訳が生み出すトンデモ中国崩壊論

7.
風俗入店拒否で男が逆上、通行人の女性を襲う=見て見ぬふりの野次馬―中国

8.
iPadよりもよっぽど使える!?噂の中華Padを買ってみた―中国

9.
「がんの村」の悲鳴=「今じゃないよ、800年前の汚染だよ」と官僚は弁明―中国

10.
風俗嬢10人を「挽き肉」に=連続強盗殺人の凶悪犯を逮捕―中国


1位は、現実は小説よりも奇なり、を体現するような衝撃の官僚発言についての記事。数々の中国国内での倒壊、爆発、陥没、液状化、etc......を、連日ご紹介している当サイトですが、この発言にはさすがに度肝を抜かれました……。

2位は、飛ぶ鳥を落とす勢いの米アップル社が、中国でおかした大チョンボについての記事。中国企業である唯冠国際の台湾子会社から426万円で購入したはずの『iPad』の世界商標。しかししかししかし、なんとそれは中国国内での商標権は含まれていないものだったのです。というからさあ大変。

3位は、ありえない建築?ミスのお話。飛行場付近(敷地内?)に完成した、7階建ての新築ビル。しかし、それは強風時の非常用滑走の目前に建てられていたものでした……。着工時になぜ気がつかなかったのか?企業側の問題なのか、認可する政府部局側の問題なのかは分かりませんが、いやはやすごいお話です。

それでは、独断と高慢と偏見と偏見で、サイト運営者2人が選出する、オススメ記事のご紹介。新年初回のオススメとなります。おしくもトップ10入りを逃した良記事から選びました。

水島のオススメ記事

定着しないボリウッド俳優のハリウッド進出=名優アニル・カプールの挑戦(インド映画通信)

ほんとうに寄稿者の方の良記事が多い月で、選ぶのに大変苦労しました。今回は個人的な趣味も含ませていただきこちらを。

スピルバーグ監督作『インディ・ジョーンズ/魔宮の伝説』という作品は、自分の幼少期の映画体験の中でも、非常に大きなものでした(インドの文化や宗教の描き方にはあまりにも問題が多すぎる作品ですが……。実際怒られてます)。

中でも、記事にも登場するインド人俳優、アムリーシュ・プリーが演じた、素手で人間の心臓をつかみ取る暗黒司教がとてつもなく印象的で……。小さなころは軽いトラウマになった記憶があります(笑)。しかし、その後、米できちんとしたトップ俳優として活躍することは叶わなかったとのこと。

インド資本の大挙参入、スラムドッグのオスカー受賞などで、「ボリウッド、ハリウッドを飲み込む」とまで数年前に囁かれました。しかし、インド人俳優の参入障壁の部分に限っていえば、80~90年代と同じく、まだまだ厳しいものがあるようです。

そんな中、アニル・カプールのようないぶし銀の性格俳優のハリウッドでの活躍は、非常に楽しみなお話。なんですが……、80~90年代と確実に異なる「ある状況」が、インド人俳優の米進出を妨げる?可能性があります。

それは、「ウチ(インド)の映画出た方が儲かんじゃね?アメリカさみーし、英語だりーし、カリーまじーし」ってことなんですよね……。

ああ、故アムリーシュ・プリーに教えてあげたい。インド映画でめっちゃ稼げますよ。心臓掴み取らないでも稼げますよ、と。

Chinanewsのオススメ記事

「ファッション民主にサヨナラ」ばらばらの国を変えるために=韓寒コラム解読編

手前味噌です。イケメン人気作家・韓寒が年末の中国ネット言論空間に投げ込んだ爆弾。「革命」「民主」「自由」をテーマとした3本のコラムとその反応を紹介しました。

中国のネット民、あるいは民主化シンパの人々は問題を抱えていると思っていたのですが、さすが韓寒ずばりと急所を突いています。残念ながら中国では核心的な部分では皮相的な部分ばかりが取りざたされているようで、残念です。

コメント一覧

    • 1. ブログ 経済参謀 シャーロック
    • 2012年01月01日 18:20
    • TTP が、
      主に、圧倒的に、日本を標的とし、
      アメリカ人たちの仕事らとその仕事上の所得らの総量 を 増大させる上で、
      日本を最大限に利用してゆく 性格 のものだ、 という事については、
      何度か、記述してきました。

      結論としては、
      日本国内の所得水準を更に引き下げ、
      これまでは、
      日本人の働き手らを雇うより 格段に 安く済む、 海外の 可能的な労働者たちと 、
      日本国内の可能的な働き手たちとが、 全く 労働賃金を 引き下げ合う 競争 をさせられる 状況 には 無かった、
      日本国内での、
      公共事業らにおいてさえ、
      米国企業らの、日本の公共事業への参入により、
      海外の働き手らが、 中国などから 日本国内へ 大量に 投入される 事態 に成り 、
      海外の格段に安い労働賃金の水準 に合わせて 、
      日本の所得水準が、更に引き下げられてしまう事に成ります。

      TTPへの参加意向のある、
      日米とその他の国々の GDP :
      国内 総生産
      (金額で評価算定し得るものらの金額らの総額) :
      国内の所得らの総額 : GDP らを 全て 合計した総額において、
      日米の GDPら が 占める 割合は、 2009年時点で、 IMF :
      世界 通貨 基金 によれば 、
      90.4 % 程 であり 、
      日本の GDPの 割合は、
      23.7 % 程 なので、
      あからさまに、
      アメリカの大統領らは、日本市場を 主たる標的にしているのです。

      日本に次ぐ、
      オーストラリアの GDPの割合は、
      5.4 % 程 でしかなく、
      その他の諸国 の GDPらを合計しても、 5 % に満たないのですから、
      アメリカの主たる標的が、日本である事は、明白です。

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