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「世界一の肥満国メキシコ、肥満人口30年で3倍に」―今日の注目ニュース

2011年01月05日

<今日の一押しニュース>
世界一の肥満国メキシコ、肥満人口30年で3倍に(CNN)
(CNN)メキシコで肥満問題が深刻化している。経済協力開発機構(OECD)によると、メキシコの15歳以上の人口のうち太り過ぎまたは肥満が占める割合は69.5%に達し、これまで最悪だった米国や英国を抜いて世界一となった。
メキシコ人が太っている印象というのは、個人的にはあまり無いので意外です。過去4年で、麻薬戦争で亡くなる人間の5倍の命が肥満を元にする健康問題で亡くなっているとか。メキシコにとって、クスリと脂からの脱却が大きな今後の命題と言えそうです。

TODAY

<今日のKinbricks Now>
「儲かる農業」でネオンきらめく大都会に=「農業都市」寿光を見た―中国農業コラ
「日光温室」が凄い!燃料や電気を必要としないため、エコです。


【動画】なぜか関羽大暴れ!面白CMから中国版iPhoneの混沌が見えてきた
日本でもSIMフリー版iPhoneがアップルストアで販売されるようなことがあれば……。ソフトバンクも回線品質をアピールするしか!
ってそれが難しいから、みんなdocomoで使いたがるんですもんね。

「祝宴で空に発砲、落下した銃弾で少女死亡」「タイでも領土問題のビデオ流出?!議員がカンボジア領内にて拘束」―タイ・ニュース
空に撃った銃弾が落ちてきてって命中。本当にあるんですね、こんなこと。人口密集地の街中だからでしょうか。

日本の10倍乱世な中国のグルーポン系サイト=カオスな世界で信用をつかむためのテク
TVCMでも本家グルーポンを差し置いて、類似サイトがガンガンCMやってますね。WEB広告の量も凄まじいもんがあります。その内、自然に淘汰されていくもんなんでしょうか。

北京の灰色の「青空」=違和感残る政府統計―政治学で読む中国
気温39度以上にならない制度、熊谷にも導入して欲しいです。あれをみるだけで更に暑くなる……。


<今日の注目ニュース>
ブラジル政権、元モデルの美人副大統領夫人に注目

ブラジルでは今年に入って、女性初となるルセフ大統領が就任したが、皮肉なことに国民の注目は、元モデルで副大統領夫人マルセラ・チメールさん(27)に集まっている。

対日捕鯨提訴、豪政権内に反対論も ウィキリークス暴露(asahi.com)
【シンガポール=塚本和人】オーストラリアのラッド前政権が昨年5月、南極海での日本の調査捕鯨の廃止を求め、国際司法裁判所(ICJ)に提訴したことについて、当時の外相など主要閣僚や外務省高官らが提訴に反対していたことが分かった。

洪水で20万人被災、町が孤立し死者も 豪州(CNN)
(CNN)オーストラリア北東部クイーンズランド州が大規模な洪水に見舞われている。州当局によると、2日までに約20万人が被災し、少なくとも1人が死亡。空港や道路が閉鎖され、孤立状態になった町もある。

iPhoneもしのぐ世界最強ケータイ | ビジネス | 最新記事 | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
途上国のワイヤレスネットワークのデータ処理容量がスマートフォンの性能に追いつくまで、ノキア1100の耐久性と実用性の右に出るケータイは現れないだろう。貧者の武器と言われるカラシニコフAK-47の電話版


メディア・パブ: 新聞離れに次いでTV離れが加速化、若者は完全にインターネット依存に

米消費者が利用する主要ニュースメディアとして、新聞離れとテレビ離れが進み、それに代わってインターネットシフトへ。この流れは10年近く続いており、 2009年に少し小休止に入ったものの、昨年(2010年)から再び加速化し始めている。


宮崎正弘の国際ニュース・早読み(スーダン南部が独立したら誰がソンをするか) [宮崎正弘の国際ニュース・早読み] - メルマ!

スーダンが南北に別れた場合、日量48万バーレルものスーダン石油の65%の権益をにぎる中国はたいそうな被害と困惑に直面する。


児童傷つけ障害者に…物乞い目当てで多発、「同情引くため」=中国

同団体には、物乞いのために児童が刃物で傷をつけられ、治ると、また傷つけられるケースがあるとの報告も寄せられた。幼い女児に硫酸をかけて傷を負わせていた例もあった

狂牛の次は狂大豆?/It's a very, very, mad world. (リック・タナカの「南十字星通信」)

年間約6千万トン、世界全体の大豆の1/4を生産するブラジルで大豆が狂牛病ならぬ狂大豆病にかかっていることを農業情報研究所が伝えています。


「現地化」に潜む落とし穴:日経ビジネスオンライン

権限が大きく責任のない総経理は、よほど自制できる人でない限り自分の「王国」を築き、権力を乱用することによって自らの存在価値を高めようとするでしょう。不正を起こす可能性も大きくなります。

2011年の中国は歴史のターニングポイントに立つ:日経ビジネスオンライン

共産党の某大臣が、尖閣沖における中国漁船衝突事件の直後に筆者に語った言葉を思い出す。「(…)結果が出せなければ国全体が、下手をすれば文明そのものが崩壊する危機に直面するんだ。」

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