中国、新興国の「今」をお伝えする海外ニュース&コラム。
2011年05月02日
ところが2000年代に入り、韓国や東南アジアからも作品が供給されるようになりました。ヨーロッパもいま生産力を非常に高めています。世界中でものすごい勢いでアニメーションが作られるようになった結果、供給過剰になっているのが現在の状態です。
<今日の注目ニュース>
asahi.com(朝日新聞社):インドネシア専門家、テロ活発化を懸念 - 国際
世界最多のイスラム教徒を抱えるインドネシアの反テロ国家機関(BNPT)のアンシャド・ンバイ長官は2日、「ビンラディンの死は、報復というマイナス面と、組織の弱体化というプラス面の両方の影響がある。長い目でみれば過激派が減り、良い影響があるだろう」と語った。
パキスタン南部カラチの国内最大規模のマドラサ(イスラム神学校)「ジャミア・バヌーリア・アルミア」。インドネシア人留学生のムリダンさん(28)が「僕らはテロリストではない。イスラムを学ぶためにここに来た」と言った。
地元警察によると、女性1人と子供3人の計4人が死亡した。
香港紙リンゴ日報は2日、中国・北京の有力誌・財経の記者が4月28日、警察に連行されたと伝えた。
エジプトで裕福な家庭に生まれたザワヒリ容疑者は50歳代。医学を修めた後、同国のイスラム原理主義組織ムスリム同胞団に加わり、この組織を源流とする過激組織「ジハード団」の指導者になった。
オバマ大統領は演説の中で、同容疑者の死は「アルカイダ撲滅を目指すわが国の取り組みにおける過去最大の成果」だと強調した。作戦は少人数の米軍部隊が実行。米国人の負傷者はなく、民間人にも死傷者が出ないよう配慮したとしている。ビンラディン容疑者は銃撃戦の末に死亡し、作戦終了後に米軍が遺体を回収したという。
国際テロ組織アルカイダ指導者で2001年の米同時テロの首謀者とされるウサマ・ビンラディン容疑者が死亡したことがわかった。米政府が遺体を確認した。
(1)出稼ぎ農民の月給が10%以上増加して平均で1800元(約2万2500円)を超過(2)農産物の価格上昇による農家の所得増(3)農村労働力の流動化の進行-という3つの現象が起きているという。
草案の具体的な内容は明らかにされていないが、草案の研究チームリーダーの鄭玉輝氏によると、(1)核の安全利用(Safety)(2)核の安全保障(Security)(3)核不拡散の保障(Safeguards)-が原子力法の重要な三原則「3S」となるという。
ベトナム三大国家プロジェクトの一つ「南北高速鉄道」の事業主体である国営ベトナム鉄道は、東海旅客鉄道(JR東海)に研修生を派遣する。新幹線の運行管理などに関するノウハウを吸収、ソフト面で大規模プロジェクトの本格始動に備える。
国際連合食糧農業機関(FAO)がまとめた直近のデータによると、小麦やコメ、とうもろこしといった穀物の自給率(2007年)は166%のタイがアジアの主な国の中で最も高い。少し離れて122%のラオス、117%のベトナムと続く。
ウィリアム王子に最も似合うインド人セレブとして、ボリウッドの人気女優のひとりで英国人を母とするカトリーナ・カイフ(26)が選ばれた。
大学は誰のためにあるのか? 国家の未来を背負う人材と英知を育むために大学は存在する。近年益々深刻化する「大学行政化」現象を眺める限り、現状は、あるべき姿から刻一刻と離れている。
寄付が最も多かった国は米国で35%、次がドイツで14%、続いて英国の12%となっている。オーストラリアとカナダはそれぞれ6%ずつで、その後、他の国が続いている。2010年の寄付のうち、約93万ドルはPayPal経由で、その他は銀行送金だった(PayPalは12月にWikiLeaks用のアカウントを停止した(日本語版記事))。
モスクワの地下鉄や空港での爆弾テロなど最近の事件で犯行声明を出した北カフカスの武装勢力リーダー、ドク・ウマロフ指導者は、アルカイダとの関係が指摘されている。
中国系の日本語メディアは(…)伝言ゲームで生じた間違いだらけの報道を日本語で垂れ流す常習犯だが、今回はアメリカとロシアがダブルで来てそこにウクライナまで入った5カ国語の凄まじい伝言ゲーム報道というオチ
「毎日25分を話しても5,000円。毎日50分を話しても8,000円」そんな価格の安さばかりが注目される「フィリピン系オンライン英会話」。でも実は英会話を教えている講師陣は高学歴者が多いです。
セラードは、かつて土壌と気候の問題から作物の育たぬ不毛の大地だった。希望の農地へと変えたのは、日本とブラジルが官民合同で行った国家プロジェクトだった。
スウェーデン農業大学の博士論文を見つけた。ただ、この研究は上記の狙いとは逆で「バイオマス燃料となる植物に放射性物質を吸収させて、土壌の浄化を促進させる」ことを目的とした研究だ。